ホープ製薬株式会社
ホープ製薬株式会社

社長あいさつ

昭和27年8月4日、クレゾール石鹸液など各種消毒薬の専門メーカーとしてホープ製薬株式会社は創業いたしました。
その後、金属石鹸やアルミニウムキレート化合物など、増粘剤、樹脂架橋剤の開発・販売へと活動の中心を移し現在に至ります。

当社の名前には、未来に向かって人々がたくさんの‘きぼう’を抱ける社会になること、そしてそんな社会に貢献できる企業に育っていくという願いが込められています。

目まぐるしく変わる社会環境の中にあって、「安全・安心で豊かな生活」は私たちの不変の‘きぼう’です。当社には、このような社会を実現する責務があると考えております。

仲間が働きやすい環境、自然や社会への負担が少ない生産、フェアで安全な調達、そしてお客様に貢献できる製品のご提供など、経営環境を取り巻くテーマに社会の一員として真剣に取り組むことで、より良い社会の実現に貢献してまいりたいと考えております。

また同時に、創業より取り組んできた化学薬品製造業としてのプライドを持って愚直に「ものづくり」を行い、お客様と問題を共有し、提案による問題解決に取り組んでまいりますので今後ともご理解ご支援の程、どうぞよろしくお願い申し上げます。

ホープ製薬株式会社
代表取締役社長
島田 宏幸

会社概要

創 立
昭和27年8月4日
従業員数
15名
資本金
1000万円
所在地
埼玉県川口市柳崎1丁目1番11号
TEL
048-266-1366
FAX
048-261-6805

アクセス

【JR京浜東北線 蕨駅】東口より
国際興業バス のりば1 蕨06/のりば2 蕨02 乗車12分 伊刈消防署 下車 徒歩10分

【JR京浜東北線 南浦和駅】東口より
国際興業バス のりば1 南浦55/南浦55-3 乗車11分 柳崎一丁目 下車 徒歩1分

会社沿革

昭和27年8月
東京都世田谷区太子堂において創業。取締役社長 難波正二 就任
昭和30年6月
東京都豊島区椎名町に移転し、2-エチルへキサン酸を主成分とする金属石けんの研究開発を始め、商品名をオクトープと登録して製造販売を開始する
昭和35年9月
埼玉県川口市に工場を新設し移転する
昭和40年4月
アルミニウムキレート化合物の製法を開発、ケロープの登録名で販売を開始する
昭和46年5月
アルミニウムオリゴマーの製法を確立し、商品名をオリープと名付けて製造販売を開始する
昭和53年8月
代表取締役 村本英雄 就任
昭和56年8月
アセチルアセトンを主成分とする金属塩をアセトープの登録名で製造販売開始する
平成2年8月
新社屋、新工場完成
平成5年4月
取締役社長 難波貞文 就任
平成9年5月
新製品「コナホープ」「エキホープ」の発表を兼ねて、有明国際展示場でのテクノピア97に出展
平成12年4月
JQA(財・日本品質保証機構)によるISO9002認証取得
平成16年3月
環境に配慮した無溶剤タイプ金属石鹸開発
平成18年12月
中国OEM生産開始
平成20年4月
新設備 乾燥装置導入。新商品販売開始
平成28年6月
インクジェット用可食性顔料インキ(赤・青)開発
平成29年1月
都市ガスボイラーを採用し、燃料改善とクリーン化を両立
平成29年10月
環境配慮商品NH-008開発、販売。また、GHS引火性液体区分の改善
令和1年10月
取締役社長 島田宏幸 就任

SDGsへの取り組み

SDGsへの取り組み

ホープ製薬の持続可能な開発目標への取り組み

SDGsとは環境負荷へ配慮した開発と、人間の健康で幸福な暮らしの両方を実現するために定められた国際的な取り組みです。SDGsは、この取り組みにより解決すべき17種のゴールと、それらをさらに細かく分けた169のターゲット、さらにそれらの達成を評価する244の指標で構成されています。
ホープ製薬株式会社は生産者としてまた、社会の一員として、豊かな社会を作ること、次世代により良い環境を残すことを目的に、SDGs活動へ取り組みます。

工場運営者×製造者×販売者として、ホープ製薬が取り組むSDGs

工場運営者として安全・低排出・低廃棄物への取り組みを行います
SDGsへの取り組み
  • 排水、排ガス対策によって環境負荷を下げます
  • 産業廃棄物(廃液、ごみなど)の適正な管理を行います
  • 設備の適切な運用を維持します(火災・爆発事故、流出油事故の防止・自然災害対策)
  • エネルギー対策を行います(省エネ化、クリーンエネルギー設備の導入)
  • 労働安全性を重視します(有害ガス曝露、粉塵、怪我の防止等への対策)
  • 水の使用量低減へ取り組みます
製造者として原材料の調達方法に配慮し、より豊かな社会実現に向けて取り組みます
SDGsへの取り組み
  • 原材料調達先の選定を行います(紛争地の資金流動、若年労働者による成果物を買わない)
  • 有害物質低減を意識した製品開発を行います
  • 規制物質の代替製品の開発を促進します
  • 製品主成分を環境適応成分への転換を促進します(無溶剤への転換を含む)
  • 商品の性能・機能及び用途で豊かな社会を作ります
  • 設備、人材、技術情報の相互提供により技術革新を目指します
製品の販売者として環境負荷の低減とより豊かな社会実現に向けて取り組みます
SDGsへの取り組み
  • 商品の包装を見直し環境負荷を低減します(リサイクル・リユース・リソース)
  • 商品の輸送に関してコストと時間を考慮した手段を選択します
  • 商品、情報の相互提供により新たな市場開拓を目指します